コロナ禍においてもBIツールの教育機会を提供するため、DX戦略グループの担当者が着目したのがeラーニングだ。
「eラーニングは、非接触だけでなく自分のペースで自由な時間に、納得するまで学ぶことができます。スキル定着の観点では集合研修よりも適していると思います。ジールのメールマガジンでPower BIのeラーニング『DX-Learning Room』の存在を知り、ジールにコンタクトをとりました」

Power BIのeラーニングは多数ある。DX-Learning Roomの評価ポイントについて、同担当者はこう語る。
「初心者は、BIツールでグラフ化するだけで満足してしまうことがあります。データ活用の本来の目的に立ち返った時、データ活用するための考え方を理解することから始まります。DX-Learning Roomは、こうした考え方に則っていて共感ができました。現場の業務に生かすための実践編では、ハンズオン形式でコンテンツが体系化されていてわかりやすいものでした。データ活用の本質を理解したうえで、データ活用により現場の意思決定や行動変革を促す、当社の要件に合致していました」

DX戦略グループの担当者は約1カ月間、DX-Learning Roomを実際に試したという。
「Power BIの豊富な導入実績やノウハウを有するジールならではのコンテンツだと思いました。オンラインによる集合研修での実績があったことも採用を後押ししました」

2022年、ヤマハは正式にDX-Learning Roomの利用開始に踏み切った。eラーニングのコンテンツの質に加えて、ジールの提案やサポートといった運用面も高く評価された。

DX-Learning Roomの受講者を社内通達で募集したところ、想定以上の応募があったと同担当者は話す。
「当初は1サイクルで10名、年間40名という想定をしていました。しかし、ふたを開けてみると、1サイクルに20～60名、年間で120名の応募がありました。費用を負担するので受講させてほしいというユーザ部門が増えてきたことから、3回目以降は費用負担を情報システム部からユーザ部門に切り替えました。それでも応募者は減少しませんでした。受講者の成果をみて、自分もDX-Learning Roomを受けてみたいといった、口コミで応募が広がっていきました。現場でのデータ活用の促進に、DX-Learning Roomが一定の評価を得ています」

DX人材の育成面でも効果を実感していると濱崎氏は話す。「DX人材育成の目標は300名としています。Power BIのスキル習得は必須ではありません。しかし、DX-Learning Roomの受講者数は、育成目標に対し達成度を判断する基準の1つとなります。その意味では、確実に目標に近づいているといえます」

DX-Learning Roomへの募集を進めるなかで、データ活用における現場のニーズが見えてきたと濱崎氏は話す。
「データ活用について、経営の観点ではその必要性は認識していたのですが、各ユーザ部門についてはそのニーズを把握しきれていませんでした。DX-Learning Roomの応募者に、受講動機をたずねることで、現場の課題やニーズを把握することができました。実際に受講することで、個々で作りたいレポートや、業務上の課題を解決できたという声も聞いています」

今後の展望について濱崎氏はこう話す。
「DX人材育成の一環として、今後もDX-Learning Roomを継続すべきだと思っています。また、受講後も継続的にフォローできる仕組みづくりを、ジールと連携して実現したいと考えています。さらに中級者や上級者のサポートも今後のテーマです。DXの社内教育では、ツールとeラーニングをセットにし、座学ではなくハンズオンによる実践が大切だと考えています。そのことを今回、DX-Learning Roomの導入で気づかされました。また、一般的に放任型のeラーニングが多いなか、ジールは細やかなサポートも他社と一線を画していると思います。今後も、データ活用の定着に向けて相談したいと考えており、ジールからの親身になった提案も期待しています」

「音・音楽」を通じて、人々の心に響く新しい価値を生み出すヤマハ。ジールはこれからもヤマハの現場におけるデータ活用の定着を支援していく。